「千代田インテグレ株式会社」のEDINET上の提出者情報および開示書類の一覧です。
EDINETコード | E01995 |
---|---|
提出者種別 | 内国法人・組合 |
上場区分 | 上場 |
連結の有無 | 有 |
資本金 | 2331000000円 |
決算日 | 12月31日 |
提出者名 | 千代田インテグレ株式会社 |
提出者名(英字) | CHIYODA INTEGRE CO.,LTD. |
提出者名(ヨミ) | チヨダインテグレカブシキガイシャ |
所在地 | 中央区明石町4番5号 |
提出者業種 | 電気機器 |
証券コード | 69150 |
提出者法人番号 | 5010001050385 |
提出日時 | 提出書類 |
---|---|
2018-05-11 15:23:00 | 確認書 |
2018-04-03 15:10:00 | 臨時報告書 |
2018-03-29 15:10:00 | 有価証券報告書-第62期(平成29年1月1日-平成29年12月31日) |
2018-01-18 15:26:00 | 臨時報告書 |
2018-01-12 13:40:00 | 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) |
2017-12-07 12:51:00 | 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) |
2017-11-10 15:09:00 | 確認書 |
2017-11-10 15:07:00 | 四半期報告書-第62期第3四半期(平成29年7月1日-平成29年9月30日) |
2017-11-08 14:14:00 | 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) |
2017-10-06 15:13:00 | 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) |
2017-08-10 16:10:00 | 確認書 |
2017-08-10 16:06:00 | 四半期報告書-第62期第2四半期(平成29年4月1日-平成29年6月30日) |
2017-05-12 15:11:00 | 確認書 |
2017-05-12 15:10:00 | 四半期報告書-第62期第1四半期(平成29年1月1日-平成29年3月31日) |
2017-04-03 15:12:00 | 臨時報告書 |
2017-03-29 15:54:00 | 内部統制報告書-第61期(平成27年9月1日-平成28年12月31日) |
2017-03-29 15:52:00 | 確認書 |
2017-03-29 15:48:00 | 有価証券報告書-第61期(平成27年9月1日-平成28年12月31日) |
2017-01-10 15:18:00 | 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) |
2016-12-07 15:18:00 | 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) |
2016-12-07 15:15:00 | 訂正自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) |
2016-11-08 15:10:00 | 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) |
2016-10-13 15:24:00 | 臨時報告書 |
2016-10-13 15:21:00 | 確認書 |
2016-10-13 15:17:00 | 四半期報告書-第61期第4四半期(平成28年6月1日-平成28年8月31日) |
2016-10-07 15:04:00 | 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) |
2016-09-07 15:09:00 | 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) |
2016-08-05 15:09:00 | 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) |
2016-07-14 15:15:00 | 確認書 |
2016-07-14 15:11:00 | 四半期報告書-第61期第3四半期(平成28年3月1日-平成28年5月31日) |
2016-04-14 15:16:00 | 確認書 |
2016-04-14 15:12:00 | 四半期報告書-第61期第2四半期(平成27年12月1日-平成28年2月29日) |
2016-01-14 15:16:00 | 確認書 |
2016-01-14 15:13:00 | 四半期報告書-第61期第1四半期(平成27年9月1日-平成27年11月30日) |
2015-12-02 15:09:00 | 臨時報告書 |
2015-11-26 15:18:00 | 内部統制報告書-第60期(平成26年9月1日-平成27年8月31日) |
2015-11-26 15:16:00 | 確認書 |
2015-11-26 15:11:00 | 有価証券報告書-第60期(平成26年9月1日-平成27年8月31日) |
2015-07-09 15:11:00 | 確認書 |
2015-07-09 15:09:00 | 四半期報告書-第60期第3四半期(平成27年3月1日-平成27年5月31日) |
2015-04-09 15:10:00 | 確認書 |
2015-04-09 15:07:00 | 四半期報告書-第60期第2四半期(平成26年12月1日-平成27年2月28日) |
2015-01-13 15:27:00 | 臨時報告書 |
2015-01-13 15:23:00 | 確認書 |
2015-01-13 15:19:00 | 四半期報告書-第60期第1四半期(平成26年9月1日-平成26年11月30日) |
2014-12-02 10:38:00 | 臨時報告書 |
2014-11-27 16:15:00 | 内部統制報告書-第59期(平成25年9月1日-平成26年8月31日) |
2014-11-27 16:11:00 | 確認書 |
2014-11-27 16:09:00 | 有価証券報告書-第59期(平成25年9月1日-平成26年8月31日) |
2014-07-10 15:11:00 | 確認書 |
2014-07-10 15:09:00 | 四半期報告書-第59期第3四半期(平成26年3月1日-平成26年5月31日) |
2014-04-10 15:30:00 | 確認書 |
2014-04-10 15:26:00 | 四半期報告書-第59期第2四半期(平成25年12月1日-平成26年2月28日) |
2014-01-14 15:18:00 | 確認書 |
2014-01-14 15:15:00 | 四半期報告書-第59期第1四半期(平成25年9月1日-平成25年11月30日) |
2013-11-28 16:14:00 | 内部統制報告書-第58期(平成24年9月1日-平成25年8月31日) |
2013-11-28 16:11:00 | 確認書 |
2013-11-28 16:08:00 | 有価証券報告書-第58期(平成24年9月1日-平成25年8月31日) |
2013-07-11 15:08:00 | 確認書 |
2013-07-11 15:07:00 | 四半期報告書-第58期第3四半期(平成25年3月1日-平成25年5月31日) |
2013-04-11 15:09:00 | 確認書 |
2013-04-11 15:08:00 | 四半期報告書-第58期第2四半期(平成24年12月1日-平成25年2月28日) |
2013-01-11 15:09:00 | 確認書 |
2013-01-11 15:08:00 | 四半期報告書-第58期第1四半期(平成24年9月1日-平成24年11月30日) |
2012-11-29 15:33:00 | 内部統制報告書-第57期(平成23年9月1日-平成24年8月31日) |
2012-11-29 15:32:00 | 確認書 |
2012-11-29 15:30:00 | 有価証券報告書-第57期(平成23年9月1日-平成24年8月31日) |
2012-07-10 15:16:00 | 確認書 |
2012-07-10 15:14:00 | 四半期報告書-第57期第3四半期(平成24年3月1日-平成24年5月31日) |
2011-11-25 15:33:00 | 内部統制報告書-第56期(平成22年9月1日-平成23年8月31日) |
2011-11-25 15:31:00 | 確認書 |
2011-11-25 15:30:00 | 有価証券報告書-第56期(平成22年9月1日-平成23年8月31日) |
2011-06-13 10:30:00 | 確認書 |
2011-06-13 10:13:00 | 訂正有価証券報告書-第55期(平成21年9月1日-平成22年8月31日) |
2010-11-26 15:48:00 | 内部統制報告書-第55期(平成21年9月1日-平成22年8月31日) |
2010-11-26 15:46:00 | 確認書 |
2010-11-26 15:44:00 | 有価証券報告書-第55期(平成21年9月1日-平成22年8月31日) |
EDINETコード | 提出者名 |
---|---|
E01997 | 助川電気工業株式会社 |
E01998 | オプテックスグループ株式会社 |
E01999 | 日置電機株式会社 |
E02000 | 桂川電機株式会社 |
E02002 | 未来工業株式会社 |
E02003 | 新日本無線株式会社 |
E02004 | 菊水電子工業株式会社 |
E02005 | リーダー電子株式会社 |
本ページは情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。