損保ジャパン日本株ファンド

「損保ジャパン日本株ファンド」のEDINET上のファンド情報および開示書類の一覧です。

ファンド情報

ファンドコードG01189
証券コード情報無し
ファンド名損保ジャパン日本株ファンド
ファンド名(ヨミ)ソンポジャパンニホンカブファンド
特定有価証券区分名内国投資信託証券
特定期1 7月15日
特定期2情報無し
EDINETコードE12434
発行者名損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社

開示書類一覧

提出日時提出書類
2017-10-13 09:07:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-10-13 09:04:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第18期(平成28年7月16日-平成29年7月18日)
2017-04-14 09:16:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-04-14 09:15:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第18期(平成28年7月16日-平成29年7月18日)
2016-10-14 09:06:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-10-14 09:05:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成27年7月16日-平成28年7月15日)
2016-04-14 09:16:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-04-14 09:15:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成27年7月16日-平成28年7月15日)
2015-10-14 09:05:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-10-14 09:04:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第16期(平成26年7月16日-平成27年7月15日)
2015-04-14 09:07:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-04-14 09:05:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第16期(平成26年7月16日-平成27年7月15日)
2014-10-14 09:11:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成25年7月17日-平成26年7月15日)
2014-10-14 09:10:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-04-14 09:25:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-04-14 09:24:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成25年7月17日-平成26年7月15日)
2013-10-10 09:21:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-10-10 09:21:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成24年7月18日-平成25年7月16日)
2013-05-31 09:15:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-04-12 09:30:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-04-12 09:29:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成24年7月18日-平成25年7月16日)
2012-10-12 09:35:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-10-12 09:33:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成23年7月16日-平成24年7月17日)
2012-03-30 10:02:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-01-16 09:35:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-10-14 10:13:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-10-14 10:12:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成22年7月16日-平成23年7月15日)
2011-04-14 09:50:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2010-10-14 10:12:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2010-10-14 10:11:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第11期(平成21年7月16日-平成22年7月15日)

関連ファンド

ファンドコードファンド名
G01191MHAM日本バランス
G01194アセット・ナビゲーション・ファンド(株式80)
G01202フィデリティ・セレクト・ファンド(テクノロジー)
G01204朝日ライフ リサーチ 日本株オープン
G01205netWIN ゴールドマン・サックス・インターネット戦略ファンドAコース(為替ヘッジあり)/Bコース(為替ヘッジなし)
G01207次世代ファンド
G01208CBオープン
G01209アムンディ・エスジー e−index ジャパン ファンド

本ページは情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。