ミリオンインデックスポートフォリオバランスポートフォリオ

「ミリオンインデックスポートフォリオバランスポートフォリオ」のEDINET上のファンド情報および開示書類の一覧です。

ファンド情報

ファンドコードG01693
証券コード情報無し
ファンド名ミリオンインデックスポートフォリオバランスポートフォリオ
ファンド名（ヨミ）ミリオンインデックスポートフォリオバランスポートフォリオ
特定有価証券区分名内国投資信託証券
特定期111月 7日
特定期2情報無し
EDINETコードE12430
発行者名日興アセットマネジメント株式会社

開示書類一覧

提出日時提出書類
2018-02-07 09:07:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2018-02-07 09:06:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第30期(平成28年11月8日－平成29年11月7日)
2017-08-07 09:12:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2017-08-07 09:12:00半期報告書（内国投資信託受益証券）－第30期(平成28年11月8日－平成29年11月7日)
2017-02-07 09:29:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2017-02-07 09:28:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第29期(平成27年11月10日－平成28年11月7日)
2016-08-09 09:02:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2016-08-09 09:01:00半期報告書（内国投資信託受益証券）－第29期(平成27年11月10日－平成28年11月7日)
2016-02-09 09:02:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2016-02-09 09:00:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第28期(平成26年11月8日－平成27年11月9日)
2015-08-07 09:12:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2015-08-07 09:11:00半期報告書（内国投資信託受益証券）－第28期(平成26年11月8日－平成27年11月9日)
2015-02-06 09:11:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2015-02-06 09:10:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第27期(平成25年11月8日－平成26年11月7日)
2014-08-07 09:04:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2014-08-07 09:02:00半期報告書（内国投資信託受益証券）－第27期(平成25年11月8日－平成26年11月7日)
2014-02-07 09:05:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2014-02-07 09:04:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第26期(平成24年11月8日－平成25年11月7日)
2013-08-07 09:05:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2013-08-07 09:04:00半期報告書（内国投資信託受益証券）－第26期(平成24年11月8日－平成25年11月7日)
2013-02-07 09:31:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2013-02-07 09:30:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第25期(平成23年11月8日－平成24年11月7日)
2012-08-07 09:34:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2012-08-07 09:34:00半期報告書（内国投資信託受益証券）－第25期(平成23年11月8日－平成24年11月7日)
2012-02-07 09:38:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2012-02-07 09:37:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第24期(平成22年11月9日－平成23年11月7日)
2011-08-08 09:12:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2011-02-07 09:05:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2011-02-07 09:04:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第23期(平成21年11月10日－平成22年11月8日)

関連ファンド

ファンドコードファンド名
G01698財形株投（一般財形５０）（一般財形３０）（年金・住宅財形３０）
G01704低位株オープン
G01705日本新興株オープン
G01708日興ジャパンオープン
G01709日興ワールド　エクイティ　オープン
G01713日本トレンド・セレクトハイパー・ウェイブリバース・トレンド・オープン日本トレンド・マネーポートフォリオ
G01716利益還元成長株オープン
G01717財形給付金ファンド

本ページは情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。