利益還元成長株オープン

「利益還元成長株オープン」のEDINET上のファンド情報および開示書類の一覧です。

ファンド情報

ファンドコードG01716
証券コード情報無し
ファンド名利益還元成長株オープン
ファンド名(ヨミ)リエキカンゲンセイチョウカブオープン
特定有価証券区分名内国投資信託証券
特定期1 6月25日
特定期2情報無し
EDINETコードE12430
発行者名日興アセットマネジメント株式会社

開示書類一覧

提出日時提出書類
2018-03-26 09:03:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2018-03-26 09:02:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第27期(平成29年6月27日-平成30年6月25日)
2017-09-26 09:09:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-09-26 09:09:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第26期(平成28年6月28日-平成29年6月26日)
2017-03-27 09:29:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-03-27 09:27:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第26期(平成28年6月28日-平成29年6月26日)
2016-09-27 09:18:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-09-27 09:04:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第25期(平成27年6月26日-平成28年6月27日)
2016-03-25 09:46:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-03-25 09:42:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第25期(平成27年6月26日-平成28年6月27日)
2015-09-25 09:10:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-09-25 09:09:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第24期(平成26年6月26日-平成27年6月25日)
2015-03-25 09:11:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-03-25 09:11:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第24期(平成26年6月26日-平成27年6月25日)
2014-09-25 09:10:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-09-25 09:09:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第23期(平成25年6月26日-平成26年6月25日)
2014-03-25 09:15:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-03-25 09:15:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第23期(平成25年6月26日-平成26年6月25日)
2013-09-25 09:06:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-09-25 09:05:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第22期(平成24年6月26日-平成25年6月25日)
2013-04-30 09:27:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-03-25 09:39:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-03-25 09:38:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第22期(平成24年6月26日-平成25年6月25日)
2012-09-25 09:33:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-09-25 09:33:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第21期(平成23年6月28日-平成24年6月25日)
2012-03-27 09:04:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-09-22 09:36:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第20期(平成22年6月26日-平成23年6月27日)
2011-09-22 09:35:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-03-25 09:10:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2010-09-24 09:46:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2010-09-24 09:45:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第19期(平成21年6月26日-平成22年6月25日)

関連ファンド

ファンドコードファンド名
G01717財形給付金ファンド
G01721フリー ファイナンシャルファンド
G01722公社債投信12月号
G01725日興MRF(マネー・リザーブ・ファンド)
G01726三井住友・日本株オープン
G01730三井住友・株式アナライザー・オープン
G01731三井住友・225オープン
G01736シュローダー・ワールド・エマージング・オープン

本ページは情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。