ドイチェ・グローバル・バランス〈安定型〉〈成長型〉〈積極型〉

「ドイチェ・グローバル・バランス〈安定型〉〈成長型〉〈積極型〉」のEDINET上のファンド情報および開示書類の一覧です。

ファンド情報

ファンドコードG02971
証券コード情報無し
ファンド名ドイチェ・グローバル・バランス〈安定型〉〈成長型〉〈積極型〉
ファンド名(ヨミ)ドイチェ グローバル バランス アンテイガタ セイチョウガタ セッキョクガタ
特定有価証券区分名内国投資信託証券
特定期1 1月14日
特定期2情報無し
EDINETコードE06458
発行者名ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社

開示書類一覧

提出日時提出書類
2018-04-13 09:08:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成29年1月17日-平成30年1月15日)
2017-10-16 09:13:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-10-16 09:05:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成29年1月17日-平成30年1月15日)
2017-04-14 09:26:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-04-14 09:16:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第16期(平成28年1月15日-平成29年1月16日)
2016-10-14 09:10:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-10-14 09:03:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第16期(平成28年1月15日-平成29年1月16日)
2016-04-14 09:28:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-04-14 09:16:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成27年1月15日-平成28年1月14日)
2015-10-14 09:22:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-10-14 09:09:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成27年1月15日-平成28年1月14日)
2015-04-14 09:30:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-04-14 09:21:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成26年1月15日-平成27年1月14日)
2014-10-14 10:23:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-10-14 10:15:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成26年1月15日-平成27年1月14日)
2014-04-14 09:22:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-04-14 09:13:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成25年1月16日-平成26年1月14日)
2013-10-15 09:15:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-10-15 09:07:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成25年1月16日-平成26年1月14日)
2013-04-15 09:27:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-04-15 09:20:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成24年1月17日-平成25年1月15日)
2012-10-16 09:24:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-10-16 09:13:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成24年1月17日-平成25年1月15日)
2012-04-16 09:45:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-04-16 09:30:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第11期(平成23年1月15日-平成24年1月16日)
2011-10-14 09:22:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-04-14 09:24:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-04-14 09:13:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第10期(平成22年1月15日-平成23年1月14日)

関連ファンド

ファンドコードファンド名
G02974ベンチャービジネス証券投資法人
G02981iシェアーズ日経225 ETF
G02982日本新生ファンド(愛称:ライジングパワー)
G02986DC・ダイワ・トピックス・インデックス(確定拠出年金専用ファンド)
G02988JPMワールド・CB・オープン
G02989大和住銀DC年金設計ファンド30 大和住銀DC年金設計ファンド50 大和住銀DC年金設計ファンド70
G02990大和住銀DC日本株式ファンド
G02991大和住銀DC日本債券ファンド

本ページは情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。