年金積立 エコファンド

「年金積立 エコファンド」のEDINET上のファンド情報および開示書類の一覧です。

ファンド情報

ファンドコードG03074
証券コード情報無し
ファンド名年金積立 エコファンド
ファンド名(ヨミ)ネンキンツミタテエコファンド
特定有価証券区分名内国投資信託証券
特定期1 8月19日
特定期2情報無し
EDINETコードE12430
発行者名日興アセットマネジメント株式会社

開示書類一覧

提出日時提出書類
2018-05-21 09:04:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成29年8月22日-平成30年8月20日)
2017-11-21 09:10:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-11-21 09:09:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第16期(平成28年8月20日-平成29年8月21日)
2017-05-19 09:29:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-05-19 09:28:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第16期(平成28年8月20日-平成29年8月21日)
2016-11-18 09:03:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-11-18 09:02:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成27年8月20日-平成28年8月19日)
2016-05-19 09:06:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-05-19 09:06:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成27年8月20日-平成28年8月19日)
2015-11-19 09:06:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-11-19 09:05:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成26年8月20日-平成27年8月19日)
2015-05-19 09:17:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-05-19 09:16:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成26年8月20日-平成27年8月19日)
2014-11-19 09:08:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-11-19 09:07:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成25年8月20日-平成26年8月19日)
2014-05-19 09:13:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-05-19 09:13:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成25年8月20日-平成26年8月19日)
2013-11-19 09:11:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-11-19 09:09:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成24年8月21日-平成25年8月19日)
2013-05-20 09:05:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-05-20 09:05:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成24年8月21日-平成25年8月19日)
2012-11-19 09:50:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-11-19 09:50:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第11期(平成23年8月20日-平成24年8月20日)
2012-05-18 09:59:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-11-18 09:42:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-11-18 09:41:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第10期(平成22年8月20日-平成23年8月19日)
2011-05-19 09:06:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2010-11-19 09:44:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2010-11-19 09:39:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(平成21年8月20日-平成22年8月19日)

関連ファンド

ファンドコードファンド名
G03075インデックスファンドTOPIX(日本株式)
G03076インデックスファンド225(日本株式)
G03077年金積立 ワールド エクイティ オープン
G03078年金積立 Jグロース
G03079年金積立 ジャパンオープン
G03080ゴールドマン・サックス・世界債券オープンA限定為替ヘッジ(確定拠出年金向け) B為替ヘッジなし(確定拠出年金向け)
G03081シュローダー日本ファンド(確定拠出年金向け)
G03082フィデリティ・グローバル・エクイティ・オープン A(限定為替ヘッジ)(確定拠出年金向け)

本ページは情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。