インデックスファンド日本株式(DC専用)

「インデックスファンド日本株式(DC専用)」のEDINET上のファンド情報および開示書類の一覧です。

ファンド情報

ファンドコードG03805
証券コード情報無し
ファンド名インデックスファンド日本株式(DC専用)
ファンド名(ヨミ)インデックスファンドニホンカブシキディーシーセンヨウ
特定有価証券区分名内国投資信託証券
特定期111月 6日
特定期2情報無し
EDINETコードE12430
発行者名日興アセットマネジメント株式会社

開示書類一覧

提出日時提出書類
2018-02-06 09:28:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成28年11月8日-平成29年11月6日)
2018-02-06 09:27:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-08-07 09:25:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-08-07 09:23:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成28年11月8日-平成29年11月6日)
2017-02-07 09:26:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-02-07 09:25:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成27年11月7日-平成28年11月7日)
2016-08-05 09:13:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-08-05 09:11:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成27年11月7日-平成28年11月7日)
2016-02-05 09:13:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-02-05 09:12:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成26年11月7日-平成27年11月6日)
2015-07-22 09:05:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-07-22 09:04:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成26年11月7日-平成27年11月6日)
2015-02-06 09:39:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-02-06 09:37:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第11期(平成25年11月7日-平成26年11月6日)
2014-08-06 09:27:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-08-06 09:27:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第11期(平成25年11月7日-平成26年11月6日)
2014-02-06 09:11:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-02-06 09:10:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第10期(平成24年11月7日-平成25年11月6日)
2013-08-06 09:15:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-08-06 09:14:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第10期(平成24年11月7日-平成25年11月6日)
2013-02-06 10:19:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-02-06 10:18:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(平成23年11月8日-平成24年11月6日)
2012-08-07 09:54:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-08-07 09:53:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(平成23年11月8日-平成24年11月6日)
2012-02-06 09:47:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-02-06 09:47:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第8期(平成22年11月9日-平成23年11月7日)
2011-08-08 09:07:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-02-04 09:32:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-02-04 09:30:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第7期(平成21年11月7日-平成22年11月8日)

関連ファンド

ファンドコードファンド名
G03811エル・プラス2003−11
G03814フィデリティ・USリート・ファンドA(為替ヘッジあり) フィデリティ・USリート・ファンドB(為替ヘッジなし)
G03817野村不動産オフィスファンド投資法人
G03818外国債券オープン(3ケ月決算型)
G03819JPM USトレジャリ−・インカム・ファンド(3ヶ月決算型)
G03822T.ロウ・プライスUSインカムファンド
G03824明治安田DC日本株式アルファオープン
G03825みずほJ−REITファンド

本ページは情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。