きらめきジャパン

「きらめきジャパン」のEDINET上のファンド情報および開示書類の一覧です。

ファンド情報

ファンドコードG03875
証券コード情報無し
ファンド名きらめきジャパン
ファンド名(ヨミ)キラメキジャパン
特定有価証券区分名内国投資信託証券
特定期1 1月15日
特定期2情報無し
EDINETコードE10677
発行者名アセットマネジメントOne株式会社

開示書類一覧

提出日時提出書類
2018-04-13 09:59:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2018-04-13 09:54:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成29年1月17日-平成30年1月15日)
2017-10-16 09:26:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-10-16 09:20:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成29年1月17日-平成30年1月15日)
2017-04-14 09:20:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-04-14 09:14:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成28年1月16日-平成29年1月16日)
2016-10-14 10:11:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-10-14 10:07:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成28年1月16日-平成29年1月16日)
2016-09-30 09:59:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-04-15 09:59:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-04-15 09:52:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成27年1月16日-平成28年1月15日)
2015-10-15 09:45:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成27年1月16日-平成28年1月15日)
2015-10-15 09:43:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-04-15 12:47:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第11期(平成26年1月16日-平成27年1月15日)
2015-04-15 12:44:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-10-15 09:28:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第11期(平成26年1月16日-平成27年1月15日)
2014-10-15 09:24:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-04-15 09:25:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-04-15 09:23:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第10期(平成25年1月16日-平成26年1月15日)
2014-01-14 09:31:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-10-15 10:25:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-10-15 10:18:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第10期(平成25年1月16日-平成26年1月15日)
2013-04-15 09:54:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(平成24年1月17日-平成25年1月15日)
2013-04-15 09:47:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-10-16 09:25:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-10-16 09:20:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(平成24年1月17日-平成25年1月15日)
2012-04-16 09:19:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第8期(平成23年1月18日-平成24年1月16日)
2012-04-16 09:13:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-10-17 09:25:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-04-15 09:17:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第7期(平成22年1月16日-平成23年1月17日)
2011-04-15 09:11:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)

関連ファンド

ファンドコードファンド名
G03876チャイナ・ロード
G03880三井住友・グローバル・リート・オープン
G03883森トラスト総合リート投資法人
G03887ニッセイ日経225インデックスファンド
G03889ラッセル・インベストメント日本株式ファンド(DC向け)
G03892三菱UFJ 米国債券オープン(3ヵ月決算型)
G03893DIAM J‐REITオープン(2カ月決算コース)
G03896東京海上ベストチャイナオープン

本ページは情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。