損保ジャパンSRIオープン

「損保ジャパンSRIオープン」のEDINET上のファンド情報および開示書類の一覧です。

ファンド情報

ファンドコードG04323
証券コード情報無し
ファンド名損保ジャパンSRIオープン
ファンド名(ヨミ)ソンポジャパンエスアールアイオープン
特定有価証券区分名内国投資信託証券
特定期112月 8日
特定期2情報無し
EDINETコードE12434
発行者名損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社

開示書類一覧

提出日時提出書類
2018-03-07 09:07:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2018-03-07 09:04:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成28年12月9日-平成29年12月8日)
2017-09-07 09:04:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-09-07 09:03:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成28年12月9日-平成29年12月8日)
2017-03-07 09:02:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-03-07 09:01:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成27年12月9日-平成28年12月8日)
2016-09-07 09:05:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-09-07 09:03:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成27年12月9日-平成28年12月8日)
2016-03-07 09:03:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-03-07 09:02:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第11期(平成26年12月9日-平成27年12月8日)
2015-09-07 09:02:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-09-07 09:01:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第11期(平成26年12月9日-平成27年12月8日)
2015-03-06 09:03:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-03-06 09:02:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第10期(平成25年12月10日-平成26年12月8日)
2014-09-05 09:03:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-09-05 09:02:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第10期(平成25年12月10日-平成26年12月8日)
2014-03-07 09:03:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-03-07 09:01:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(平成24年12月11日-平成25年12月9日)
2013-09-06 09:09:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-09-06 09:08:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(平成24年12月11日-平成25年12月9日)
2013-03-07 09:04:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-03-07 09:02:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第8期(平成23年12月9日-平成24年12月10日)
2012-09-07 09:21:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-09-07 09:21:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第8期(平成23年12月9日-平成24年12月10日)
2012-03-07 09:19:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-03-07 09:16:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第7期(平成22年12月9日-平成23年12月8日)
2011-09-01 09:26:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-03-07 09:08:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-03-07 09:06:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第6期(平成21年12月9日-平成22年12月8日)

関連ファンド

ファンドコードファンド名
G04325新財産活用ファンド(愛称 子孫繁栄)
G04327ドイチェ・グローバル好配当株式ファンド(毎月分配型)
G04337日興グローバル・ボンド&カレンシー・ロング・ショート 2005−04
G04339ターゲット・ファンド シュローダー・アジア債券オープン Aコース(為替ヘッジあり)/Bコース(為替ヘッジなし)
G04340アムンディ・ロシア東欧株ファンド
G04343みずほインカムトラストファンド4月号
G04344しんきん3資産ファンド(毎月決算型)
G04345日本好配当リバランスオープン

本ページは情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。