新光日本債券インデックスファンド（ＤＣ年金）

「新光日本債券インデックスファンド（ＤＣ年金）」のEDINET上のファンド情報および開示書類の一覧です。

ファンド情報

ファンドコードG04588
証券コード情報無し
ファンド名新光日本債券インデックスファンド（ＤＣ年金）
ファンド名（ヨミ）シンコウニホンサイケンインデックスファンドディシィネンキン
特定有価証券区分名内国投資信託証券
特定期111月10日
特定期2情報無し
EDINETコードE10677
発行者名アセットマネジメントＯｎｅ株式会社

開示書類一覧

提出日時提出書類
2016-09-30 09:46:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2016-08-10 10:11:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2016-08-10 10:09:00半期報告書（内国投資信託受益証券）－第11期(平成27年11月11日－平成28年11月10日)
2016-07-20 09:44:00臨時報告書（内国特定有価証券）
2016-07-20 09:43:00臨時報告書（内国特定有価証券）
2016-02-10 09:46:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第10期(平成26年11月11日－平成27年11月10日)
2016-02-10 09:41:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2015-08-10 09:30:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2015-08-10 09:28:00半期報告書（内国投資信託受益証券）－第10期(平成26年11月11日－平成27年11月10日)
2015-02-10 09:33:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第9期(平成25年11月12日－平成26年11月10日)
2015-02-10 09:27:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2014-08-11 10:56:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2014-08-11 10:52:00半期報告書（内国投資信託受益証券）－第9期(平成25年11月12日－平成26年11月10日)
2014-02-12 15:49:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2014-02-10 11:13:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第8期(平成24年11月13日－平成25年11月11日)
2014-02-10 10:40:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2013-08-09 14:28:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2013-08-09 14:25:00半期報告書（内国投資信託受益証券）－第8期(平成24年11月13日－平成25年11月11日)
2013-07-01 09:22:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2013-02-12 09:36:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第7期(平成23年11月11日－平成24年11月12日)
2013-02-12 09:33:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2012-08-09 09:48:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2012-08-09 09:46:00半期報告書（内国投資信託受益証券）－第7期(平成23年11月11日－平成24年11月12日)
2012-02-10 09:46:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第6期(平成22年11月11日－平成23年11月10日)
2012-02-10 09:36:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2011-08-09 10:01:00訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券）
2011-02-10 09:32:00有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第5期(平成21年11月11日－平成22年11月10日)
2011-02-10 09:29:00有価証券届出書（内国投資信託受益証券）

関連ファンド

ファンドコードファンド名
G04589日興グローバル・ボンド＆カレンシー・ロング・ショート　２００５−１０
G04590野村コモディティ投信（ブルームバーグ商品指数）
G04593世界の財産３分法ファンド（不動産・債券・株式）毎月分配型
G04597三井住友・ＤＣ年金バランス３０（債券重点型）、三井住友・ＤＣ年金バランス５０（標準型）、三井住友・ＤＣ年金バランス７０（株式重点型）
G04598ゴールドマン・サックス・世界債券オープンＡ限定為替ヘッジ（野村ＳＭＡ向け）Ｂ為替ヘッジなし（野村ＳＭＡ向け）
G04599ＧＳグローバル・マーケット・ストラテジー（野村ＳＭＡ向け）
G04600ＧＳ日本株式インデックス・プラス
G04601大和証券オフィス投資法人

本ページは情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。