新光ジャパンオープンⅡ

「新光ジャパンオープンⅡ」のEDINET上のファンド情報および開示書類の一覧です。

ファンド情報

ファンドコードG04693
証券コード情報無し
ファンド名新光ジャパンオープンⅡ
ファンド名(ヨミ)シンコウジャパンオープンツー
特定有価証券区分名内国投資信託証券
特定期1 6月15日
特定期212月15日
EDINETコードE10677
発行者名アセットマネジメントOne株式会社

開示書類一覧

提出日時提出書類
2016-09-30 09:48:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-09-14 09:07:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-09-14 09:05:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第21期(平成27年12月16日-平成28年6月15日)
2016-07-20 10:13:00臨時報告書(内国特定有価証券)
2016-07-20 10:13:00臨時報告書(内国特定有価証券)
2016-03-15 09:12:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第20期(平成27年6月16日-平成27年12月15日)
2016-03-15 09:09:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-09-15 09:17:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-09-15 09:15:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第19期(平成26年12月16日-平成27年6月15日)
2015-03-13 09:34:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第18期(平成26年6月17日-平成26年12月15日)
2015-03-13 09:30:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-09-16 10:54:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-09-16 10:51:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成25年12月17日-平成26年6月16日)
2014-03-14 15:14:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第16期(平成25年6月18日-平成25年12月16日)
2014-03-14 15:10:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-09-13 14:27:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-09-13 14:24:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成24年12月18日-平成25年6月17日)
2013-03-15 09:22:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成24年6月16日-平成24年12月17日)
2013-03-15 09:19:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-02-28 09:43:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-09-13 09:48:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-09-13 09:45:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成23年12月16日-平成24年6月15日)
2012-03-15 09:21:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成23年6月16日-平成23年12月15日)
2012-03-15 09:17:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-09-13 09:31:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-09-13 09:28:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第11期(平成22年12月16日-平成23年6月15日)
2011-03-15 09:39:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第10期(平成22年6月16日-平成22年12月15日)
2011-03-15 09:24:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2010-09-14 09:57:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(平成21年12月16日-平成22年6月15日)

関連ファンド

ファンドコードファンド名
G04695三菱UFJ 3資産分散ファンド(毎月決算型)
G04701日興メロン・ハイインカム・プラス 2006−01
G04702DIAMパッシブ資産分散ファンド
G04710フィデリティ・レバレッジド・カンパニー・ストック・ファンドAコース(為替ヘッジあり) フィデリティ・レバレッジド・カンパニー・ストック・ファンドBコース(為替ヘッジなし)
G04714世界資源株ファンド
G04715パインブリッジ新成長国債インカムオープン
G04721ダイワ・グローバルREITファンド(ダイワSMA専用)
G04722MHAMライジング日本株ファンド(分配型)

本ページは情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。