ダイワ台湾株ファンド

「ダイワ台湾株ファンド」のEDINET上のファンド情報および開示書類の一覧です。

ファンド情報

ファンドコードG05741
証券コード情報無し
ファンド名ダイワ台湾株ファンド
ファンド名(ヨミ)ダイワタイワンカブファンド
特定有価証券区分名内国投資信託証券
特定期1 2月23日
特定期2 8月23日
EDINETコードE06748
発行者名大和証券投資信託委託株式会社

開示書類一覧

提出日時提出書類
2017-11-16 09:05:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-11-16 09:04:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第19期(平成29年2月24日-平成29年8月23日)
2017-05-16 09:02:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-05-16 09:01:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第18期(平成28年8月24日-平成29年2月23日)
2016-11-16 09:04:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-11-16 09:01:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成28年2月24日-平成28年8月23日)
2016-05-16 09:03:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第16期(平成27年8月25日-平成28年2月23日)
2016-05-16 09:02:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-11-17 09:06:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-11-17 09:05:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成27年2月24日-平成27年8月24日)
2015-05-15 09:42:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成26年8月26日-平成27年2月23日)
2015-05-15 09:36:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-11-18 09:05:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-11-18 09:03:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成26年2月25日-平成26年8月25日)
2014-05-16 09:18:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成25年8月24日-平成26年2月24日)
2014-05-16 09:16:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-11-15 09:10:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第11期(平成25年2月26日-平成25年8月23日)
2013-11-15 09:08:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-05-17 09:52:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第10期(平成24年8月24日-平成25年2月25日)
2013-05-17 09:51:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-11-16 09:07:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-11-16 09:06:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(平成24年2月24日-平成24年8月23日)
2012-05-16 09:02:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第8期(平成23年8月24日-平成24年2月23日)
2012-05-16 09:02:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-11-16 09:23:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-11-16 09:11:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第7期(平成23年2月24日-平成23年8月23日)
2011-05-16 09:01:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-05-16 09:00:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第6期(平成22年8月24日-平成23年2月23日)
2010-11-16 09:04:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第5期(平成22年2月24日-平成22年8月23日)

関連ファンド

ファンドコードファンド名
G05742東京海上・日本成長株フォーカスファンド
G05743東京海上・東南アジア株式ファンド
G05747日興・シュローダー・コモディティ・ファンド Aコース(為替ヘッジなし)/Bコース(為替ヘッジあり)
G05750DCダイワ・ターゲットイヤー2020
G05751DCダイワ・ターゲットイヤー2030
G05752DCダイワ・ターゲットイヤー2040
G05757DCグローバル・リート・オープン
G05758DCニュー・チャイナ・ファンド

本ページは情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。