PRUグッドライフ2050(年金)

「PRUグッドライフ2050(年金)」のEDINET上のファンド情報および開示書類の一覧です。

ファンド情報

ファンドコードG07932
証券コード情報無し
ファンド名PRUグッドライフ2050(年金)
ファンド名(ヨミ)プルグッドライフ ニゼロゴゼロ ネンキン
特定有価証券区分名内国投資信託証券
特定期112月15日
特定期2情報無し
EDINETコードE12429
発行者名PGIMジャパン株式会社

開示書類一覧

提出日時提出書類
2018-03-15 09:12:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-09-29 13:10:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-09-15 09:17:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2017-09-15 09:15:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成28年12月16日-平成29年12月15日)
2017-03-15 09:19:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第7期(平成27年12月16日-平成28年12月15日)
2017-03-15 09:18:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-09-15 09:09:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-09-15 09:09:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第7期(平成27年12月16日-平成28年12月15日)
2016-03-15 09:42:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2016-03-15 09:40:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第6期(平成26年12月16日-平成27年12月15日)
2015-09-15 09:12:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2015-09-15 09:10:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第6期(平成26年12月16日-平成27年12月15日)
2015-03-13 09:23:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第5期(平成25年12月17日-平成26年12月15日)
2015-03-13 09:23:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-09-12 09:25:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2014-09-12 09:24:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第5期(平成25年12月17日-平成26年12月15日)
2014-03-14 09:17:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第4期(平成24年12月18日-平成25年12月16日)
2014-03-14 09:16:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-09-13 09:34:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2013-09-13 09:33:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成24年12月18日-平成25年12月16日)
2013-03-15 09:13:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第3期(平成23年12月16日-平成24年12月17日)
2013-03-15 09:12:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-09-14 09:23:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2012-09-14 09:23:00半期報告書(内国投資信託受益証券)-第3期(平成23年12月16日-平成24年12月17日)
2012-03-15 09:50:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(平成22年12月16日-平成23年12月15日)
2012-03-15 09:49:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-09-15 09:27:00訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-03-15 09:15:00有価証券届出書(内国投資信託受益証券)
2011-03-15 09:14:00有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(平成22年6月16日-平成22年12月15日)

関連ファンド

ファンドコードファンド名
G07934DWS 欧州ハイ・イールド債券ファンド(通貨選択型)
G07935ブラデスコ ブラジル成長株オープン マネープールファンド
G07936BAS GAIN トラスト−GAMクルーズII・シリーズ・トラスト
G07939東京海上ストラテジック・トラスト−東京海上Roggeニッポン・ボンド・ファンド・カレンシー・セレクション
G07940米国ニューテクノロジー・オープン
G07941CROCI日本株指数ファンド
G07942中国プラスA株ファンド
G07943日興フォルティス 中国A株ファンド

本ページは情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。